M&Aや株式投資について調べていると、EBITDAという言葉を見たことはありませんか？
EBITDAとは、企業が事業で稼いだ金額を表す利益指標です。
言葉自体は知っていても、詳しい意味や営業利益との違いが分からない方もいるでしょう。
この記事では、EBITDAとは何か・活用するメリットやデメリット、計算方法をわかりやすく解説します。
日本以外の国に拠点を置く企業やグローバル企業の評価にはEBITDAが必要なため、しっかりと意味を理解しましょう。
目次
EBITDAとは?
EBITDAとは、営業利益や経常利益と同様に企業を評価する指標のひとつです。
財務諸表への特別損益や国によって異なる税率の反映、負債の大きさによって異なる金利の影響などを除いた収益力を確認する目安としてEBITDAを使います。
特に、日本以外の国に拠点を置く企業や、グローバル企業の評価にはEBITDAが必要です。
では、EBITDAの特徴を解説します。
EBITDAの読み方
EBITDAは「Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization」の略で、イービットディーエーやイービッター、イービットダーなど読み方はさまざまです。
直訳すると
- Earnings Before Interest Taxes：利払い前、税引き前、金利、税金
- Depreciation：土地や建物など有形固定資産の減価償却費
- Amortization：のれんやソフトウェアなど無形固定資産の減価償却費
決まった語訳はありません。
EBITDAと営業利益の違い
営業利益は、総売上から原価や販管費を差し引いた利益で、一般的には事業で稼ぐ力を表しています。
一方、EBITDAは営業利益に減価償却費を戻すため、キャッシュベースの稼ぐ力を表す利益指標です。
減価償却費は、始めの支払い時のみ現金が動き、それ以降は現金は支出されません。
減価償却費の大きい企業では、営業利益が実際のキャッシュベースで稼いだ金額より小さく見えてしまいます。
しかし、EBITDAは企業が事業で稼いだ利益の指標となるため、営業利益の弱点を補うことが可能です。
ただし、正確なキャッシュフローは売掛金の増減や設備投資などを配慮する必要があるため、EBITDAはあくまで目安の指標となります。
EBITDAとEBITの違い
EBITは「Earnings Before Interest and Taxes」の略で、日本語に訳すと利益および税金控除前利益を意味します。
EBITDAとEBITの違いは、減価償却費を足すか足さないかです。
EBITは、受取利息や支払利息など財務活動の影響を控除して計算するため、事業から生じる利益といえます。
EBITDAとは異なり、EBITを求める計算では減価償却費を含むため、キャッシュフローではなく、あくまで利益です。
EBITDAの活用方法
資金繰りの参考指標やM&Aの買取価値の参考指標として、EBITDAを活用する方法が一般的です。
キャッシュベースの指標であるEBITDAは、資金繰りで参考にできます。
なぜなら、利息の支払いや借入の返済がEBITDA以下なら、現金が回ると大まかな判断が可能なためです。
資金繰りの参考指標にできるため、経営者だけでなく銀行も企業に貸し付けする際に回収能力を判断する基準としてEBITDAを利用します。
また、M&Aの際に買取価格とEBITDAを比較することで、買取額が高いか安いかを判断する基準としても利用可能です。
営業利益でも買取価格と比較できますが、会計処理方針により利益金額が大きくぶれる場合もあるため、EBITDAのようなキャッシュベースの指標がよく用いられます。
EBITDAのメリット2つ
EBITDAを活用するメリットは以下です。
- 海外企業と比較できる
- 設備投資の大きさに影響されない
では、2つのメリットを紹介します。
メリット1.海外企業と比較できる
EBITDAはグローバル企業の業績や多国間、同業他社の業績の比較や分析に用いる指標です。
グローバル経済が進行する現在、企業評価や投資判断に用いる利益指標にはさまざまな種類があります。
企業の収益力を見るだけでなら当期純利益でも可能ですが、グローバル企業や多国間などの比較・分析には適していません。
なぜなら、当期純利益は税金、支払利息、減価償却費を差し引いており、国によって金利や税金、減価償却費が異なるためです。
しかし、EBITDAは金利や税率、償却方法などの影響を排除する指標のため、海外にある競合他社との収益性評価や海外拠点の業績評価に活用できます。
メリット2.設備投資の大きさに影響されない
EBITDAは、設備投資額が大きい企業の収益性を評価する場合にも使用します。
製造業や通信事業では、大規模な設備を設置するために多額の費用が必要です。
設備投資が大きな企業は年々、減価償却費も多額に計上される傾向にあります。
減価償却費が大きい年の営業利益は少なくなり、年数が経ち減価償却費が小さくなると営業利益は増える仕組みです。
つまり、営業利益は設備投資の大きさによって影響を受けますが、設備投資の金額は毎年一定とは限らないため、年度ごとにズレが生じます。
そのため、企業の営業利益のみを比較しても、実際にキャッシュベースでどれほどの推移が発生しているか判断するのは困難です。
一方、EBITDAは減価償却費の影響を排除するため、実質的な利益を算出でき、中長期的に見た企業価値を評価できます。
EBITDAのデリット
EBITDAは、減価償却費や税金、金利の負担を排除し、控除する前の金額を算出します。
したがって、設備投資の影響を受けずに、企業価値の評価が可能です。
しかし逆にいえば、企業が設備投資によって経営状況が悪化していてもEBITDAでは気づけません。
2002年には、アメリカの企業が破綻したことがきっかけとなり、EBITDAの欠点が発覚しました。
EBITDAの欠点とは、過剰な設備投資やM&Aで生じた損失をマイナス要因に扱えない点です。
EBITDAの計算方法
EBITDAには、営業利益や経常利益から算出するなど、いくつかの計算方法があります。
特に決まりはなく、計算式は統一していないため、EBITDAの該当する企業の情報によって柔軟に対応することが可能です。
では、代表的なEBITDAの計算式を紹介します。
EBITDAの計算式
EBITDAの代表的な計算式は以下の4つです。
- EBITDA＝当期純利益＋支払利息＋税金＋減価償却費
- EBITDA＝営業利益＋減価償却費
- EBITDA＝経常利益＋支払利息＋減価償却費
- EBITDA＝税引前当期純利益＋特別損益＋支払利息＋減価償却費
M&Aにおいて、該当企業の純資産を上回る買収額を支払った場合、純資産を超えた金額をのれんといいます。
買収した企業は、のれん代を無形固定資産として資産計上し、一定期間で償却することで節税が可能です。
しかし、アメリカなど償却しない考えの国もあるため、国際間比較でのれん代が計上されている場合には減価償却費にのれん償却を加える必要があります。
EBITDAマージンとは？
EBITDAマージンとは、事業で生じるキャッシュベースの売上高（営業利益）に対する比率です。
EBITDAマージンを上げるには、経費を増やさずに売上高を大きくするか、売上高を維持しながら経費を減らす必要があります。
計算式は、EBITDAマージン＝EBITDA÷売上高です。
毎年の設備投資に伴う減価償却費の変化が大きい企業の経年業績評価をおこなう際に、EBITDAマージンを活用します。
設備投資の変化が大きいと、経年での成長性や収益性の評価が困難です。
しかし、EBITDAマージンでは減価償却費の影響を排除できるため、正確なキャッシュベースの収益性の分析が可能ができます。
EV/EBITDA倍率
EV/EBITDA倍率とは、事業価値（EV）がEBITDAの何倍かを表す指標です。
EV/EBITDA倍率では、M&Aなどの買収により企業が支払うコストを回収できる年数を表し、数値が低いほど短期間で買収コストを回収できることを意味します。
計算式は、EV/EBITDA倍率＝EV（株式時価総額＋有利子負債ー現預金）÷EBITDAです。
一般的に、EV/EBITDA倍率の平均は8～10倍といわれており、平均倍率が少ない場合は株式の評価額は割安、大きければ割高になります。
EVについてより詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
EVとは？定義と企業価値の評価方法3つをわかりやすく解説 – PS ONLINE
EBITDAの留意点
利益を出すために設備投資をおこなったが、結果的には過剰な投資となり損失となる場合があります。
EBITDAは、投資後の効果を評価する方法としては有効ですが、効果を得るために必要な設備投資やM&Aの損失などはマイナス要因として反映されません。
たとえば、過剰な設備投資によって減価償却費が大きくなり、企業の収益力が大幅に下がっていても、EBITDAでは安定しているように見えてしまいます。
営業利益が赤字であれば、元本償還が困難だと判断できますが、EBITDAだけを判断する指標にすると、投資の失敗が分からない可能性があるため注意が必要です。
EBITDAの意味を理解して企業の収益性を測ろう
この記事では、EBITDAとは何か・活用するメリットやデメリット、計算方法をわかりやすく解説しました。
EBITDAは、M&Aなどの企業への投資において用いられます。
買収にかかるコストをEBITDAの何年分で回収できるかを表す指標がEV/EBITDA倍率。
EBITDAの意味を理解することは、費用対効果を考える際に回収の可能性を客観的に判断できるため非常に重要です。
