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最新テクノロジー・IT業界の情報収集サイト紹介、その中の注目テクノロジー

テクノロジーやITを企業に取り入れる際は、どのようなものなのか、どういった事例があるか、事前に調べておくと失敗しにくくなります。テクノロジーやITは情報が更新されるペースが早いので、情報をチェックするのに便利なサイトを知っておきましょう。

ここでは正しい情報を集めるのにおすすめのサイト、紹介されている技術を取り入れている企業の実例をお話していきます。

1.テクノロジーやITに関する国内の情報収集サイト

テクノロジーやITの情報は日々新しくなります。個人で調べるのには限界があるので、情報をまとめてある優良サイトを知っておきましょう。

(1)日経×TECK(にっけいクロステック)

株式会社日経BPが運営しているメディアサイトで、日本企業による日本企業のためのテクノロジーやITに関する情報を読めます。月額2,400円かかる有料サイトですが、エンジニアに役立つ課題解決のためのヒントを得られます。

日経×TECKのメリットは会員登録しないでも読めるフリー記事が多いことです。検索機能もあるので、キーワードを入れて役立つ情報をかんたんに探せます。有料会員にならなくても参考になります。

(2)BRIDGE

東京都港区にあるPR TIMESという会社が運営しているサイトです。テクノロジーやITに関する情報だけではなく、企業のスタートアップに関することも発信しています。他の情報収集サイトをメインにして、スタートアップのための補足情報をこちらでチェックしましょう。

(3)@IT(アットマークアイティ)

アイティメディア株式会社がやっているサイトで、SEO知識やITなどの専門知識が豊富なライターが書いた信頼性の高い記事を多く掲載しています。ソフトバンクグループ企業なので、ITエンジニアやIT開発者におすすめな技術関係の情報を得られます。

アイティメディア株式会社がやっているITmediaにも、テクノロジーやITに関する情報が載っています。情報を網羅したいなら、こちらがおすすめです。@IT以外にもアイティメディア株式会社が運営しているさまざまなサイトの情報を一括でチェックできます。

アイティメディア株式会社は「ねとらば」というネットユーザーの声を集めたサイトもやっています。自社でオンラインサロンをやっていなくても、ジャンルを問わず、新しい情報を得られます。

2.テクノロジーやITに関する海外の情報収集サイト

テクノロジーやITに関する海外の情報収集サイトを知っておくと、日本では取り入れている企業がほとんどない技術も知れます。日本語表記のサイトを活用して、他の企業に差を付けましょう。

(1)GZOMODO(ギスモード)

アメリカを中心に10か国以上で展開しているテクノロジーメディアサイトです。日本向けサイトもあり、テクノロジーだけではなくガジェットの紹介もしています。スマホやタブレットなど携帯できる機器の導入を検討しているときに見ておいてください。

日本向けサイトは国内最大級のガジェット&テクノロジーサイトです。

GZOMODOはテクノロジーだけではなく、アートやファッション、エンターテイメントもチェックできるのが特徴です。アパレルやアート系企業、エンタメ企業は総合的な情報源として使う方法もあります。

GZOMODOの日本版サイトを運営している企業の別サイト・Lifehackerは、ライフハックを発信しています。ライフハックとはテクノロジーやITを駆使するための仕事術です。メインサイトで情報を得たら、こちらで活用方法を探してみましょう。

(2)WIRED

アメリカの企業によるメディアサイトで、1993年から紙媒体で情報を発信しています。取組の一環としてサイトがはじまり、日本でも多くの人が情報を受け取っています。現状把握というよりは、今後の展望や方向性を知るためのサイトです。

「未来はどうなるのか」というテーマのもと、社会や企業だけではなく、暮らしや文化まで考えるきっかけになります。

(3)TeckChrunch(テッククランチ)

2005年から運営しているシリコンバレーのメディアです。テクノロジーに関する情報を発信していて、シリコンバレーを中心としたITの最新トレンドが分かります。国内にまだ入ってきていない新しい情報を知りたいときにアクセスしてみてください。

TechChrunchは日本語訳サイトに、日本向けのオリジナル記事も載っています。海外サイトは日本では取り入れられない事例も載っているので、参考にしにくい部分もありますが、2006年からはじまった日本向けサイトのオリジナル記事なら参考にしやすいです。

3.多くの情報収集サイトで注目されているコンテンツ

さまざまな情報収集サイトがありますが、多くのサイトで注目されているテクノロジーがあります。自動車の完全自動運転や、交通情報のビッグデータ化により渋滞を減らすといったものから、個人レベルで実現する技術まであります。

(1)スマートホームで叶うエコな暮らし

ファーウェイは、200社以上の大手スマートベンダーによるパートナーとのエコシステムを実現しています。個人宅には、声だけで家電のオンオフを管理したり、セキュリティシステムを外出先から起動したりと、IoTを活用しています。

便利で安全なだけではなく、電気や家電の電源切り忘れを防げるため、エコにも繋がります。

アドバンテックのWISE-PaaSはインダストリアルAIoTソリューションとして、パートナーからのデータを活用しエコシステムを実現しています。テクノロジーの実例はデータに基づいたものが多いのが特徴です。

テクノロジーやITの実例で重要になるデータは、モノから得られるIoTデータよりも、人や企業から得られる非IoTデータの方がはるかに多いです。

AmazonやGoogleなどは実際にユーザーがどういった商品や情報を求めているかを調査して、それをデータ化し、共有することでサービス向上に役立てています。企業の業務システムから得られるデータも生かされるので、ユーザーが実際にサービスを提供したときに感覚のズレが生じることが少ないです。

(2)カーシェアリングがさらに身近に!

カーシェアリングとは、会員登録してオンラインで予約しておくことで、店舗での手続きなしで車をレンタルできるサービスです。ニッポンレンタカーでは15分単位で車をレンタルできて、所定の駐車場でロックを解除し、車に乗り込むだけです。

返却も所定の駐車場に車を停めるだけなので、マイカーを持つよりも経済的です。駐車場によってレンタルできる車種が違ったり、月ごとの会費が必要などのデメリットはありますが、車を買って維持するより手軽です。

マイカーを持っていることがステータスだったのは昔の話で、今は車を持たない人が増えています。その代わりに普及しているのがカーシェアリングです。テクノロジーやITの普及で、さらに利便性が高まっています。

4.海外で実践されている最新テクノロジー

日本ではまだ実現していないけれど、海外では商品化されているテクノロジーを駆使した商品・サービスは多いです。ここからは海外の実例を紹介していきます。

(1)子供を外に遊びに行かせるサービス

テクノロジーやITの発展により、子供たちがタブレットやスマホで動画を楽しむ時間が増えています。子供たちの運動能力低下や視力低下、精神への悪影響が世界規模で心配されています。

オランダの企業であるWander Watch Europe BVが提供しているスマート腕時計は、宝探しなどの子供たちが自然と外に行けるような楽しい機能があり、帰宅時間になると家に買えるように伝える機能も搭載されています。

(2)ペットの住環境を最適にするベッド

人間にとって快適に過ごせるよう体温と部屋の気温・湿度を計測し、調節するエアコンが三菱から発売されていますが、これと同じような機能があるペット用ベッドがアメリカで提供されています。

Petricsの犬用ベッドはベッドに内蔵されている計測器で愛犬の体温を測り、調節できます。また体重計も兼ねているので、ペットの健康状態をスマホやパソコンで自動管理できます。さらにヘルスストラッカーを併用すれば、カロリー消費や運動量を計測し、管理します。

(3)顧客の体験のために活用する企業もある

企業で買った製品そのものよりも、カスタマーエクスペリエンスと呼ばれる顧客体験が重視される昨今の傾向に合わせて、lenovoでは製品の品質よりもユーザーに優れた体験をしてもらうためのシステムをAI導入で実現しています。

AIを導入し、ユーザーひとりひとりのサービス利用傾向を把握して、おすすめを提案することなどで継続的にそのサービスや製品を使うようになるからです。

AIを導入することで今までできなかったサービスができるようになる半面、今まで起こらなかったトラブルが起こるようになっています。

例えばユーザーが18歳未満であるにもかかわらず、AIが18歳以上しか視聴できないコンテンツをおすすめしてしまうなどのトラブルも起こりえます。こうした事態になったときに、対応する専門部署をそれぞれの企業に設ける必要が出てくるのです。

AIはハイテクノロジーな技術ですが人間がつくっているため、反社会的な判断を下す可能性がゼロではありません。最新テクノロジーやITサービスが反社会的な判断をしてしまったときに、すぐに対応できることが今後、企業に求められます。

5.まとめ

最新テクノロジーやIT情報は、専門サイトから集めることでゼロから作業する手間を省けます。また情報だけではなく、実例もみておくことで自社に取り入れる際にさらに改善した状態からスタートできます。

新しいテクノロジーやITを取り入れて失敗してしまうと大きな損失になるので、リスクを減らすためにも前段階の準備はていねいに進めていきましょう!

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