「HR企業ってどんなところ？」「インターネットで有名なHR企業はどこ？」など、実態を知らない方はまだまだ多いでしょう。
HRとは「Human Resources」の略で、人材を意味します。すなわち働く人を管理する業界で、現在では多くのプラットフォームがインターネットに登場しています。
今回はHR企業の現在を知りたい方のために、基本的な定義を踏まえ、有名企業やプラットフォームを10種類にまとめました。これを読めば人材を動かす仕事の今が分かります。
1.HR企業とは？
HR企業は、人材の観点から会社の問題を解決するサービス会社で、現在では多くの企業からプラットフォームやメディアの提供があります。基本的な定義や従来の人材業界との違いなどを解説するので、HR企業の基本的な全体像をつかみましょう。
(1)基本的な意味を解説
HRとは「Human Resources」の略で、人材を意味します。転職サイトなどでもHRという言葉をよく見る人がいるようですが、これも人事部への応募を意味します。つまり採用すべき人の適性を見極めたり、人材を育てたりすることに生きがいを感じられる人がHRに応募すべきです。
人事課や人事担当など、現在のHR業界における仕事を担う部署を持つ会社が多いといえます。働く人の採用や、契約更新、解雇など人材の出入りを見るイメージが強いのではないでしょうか。
実際はスムーズに業務を進められるように、仕事のやり方を教えたり、働く人の能力を育てたりすることも人材の仕事です。HR業界は労働者の採用だけでなく、その後の育成や研修、労務管理など幅広い視野での人材管理で会社を助ける役目をもっています。
(2)従来の人材業界との違いは？
従来の人材業界は働く人の採用をメインの目的にしがちでしたが、HR業界はそれに加えて採用した後の人の動きもサポートし、会社の問題解決に貢献します。人材に関する問題を処理するためにインターネットテクノロジーを使うところが多いのも現在のHR業界の特徴です。
人材業界は働きたい人の採用や派遣、企業と個人のマッチング、求人広告の作成や掲出など、人を迎え入れることを目的としたイメージでした。
しかしHR業界は主にインターネットのテクノロジーを駆使して、人材に関する企業の問題を細かい部分まで解決できます。採用したい人材にしても、「新卒・キャリア・アルバイト・派遣」など複数にカテゴライズし、企業のニーズに深いところまでマッチさせようとします。
加えて研修内容も職種や能力別に決めたり、労務や業務管理も専用ツールでシンプルに管理できるなど、従来のアナログだった人材業界の仕事を発展させているのが特徴です。働く人を迎え入れるサポートだけでなく、採用後の準備も助けるのがHR業界の役目でしょう。
2.有名HR企業・プラットフォーム10選を紹介
現在有名なHR企業やプラットフォームなどを10種類にまとめました。どれも人材をめぐるサポートを求める企業にとって要注目なので、最後まで目を通していただければ幸いです。
(1)Wantedly
Wantedlyは、仕事を求める人と企業をマッチングするための「ビジネスSNS」として高い知名度を誇ります。しかしメインとなる基準は給料ではなく、労働環境ややりがいです。
安定した給料や福利厚生を設定したのに、従業員が長続きしなかったり、新しく職場に行きたい人が企業側のイメージと違っていたりするなどのミスマッチに悩んでいるなら、Wantedlyを活用しましょう。理想の人材を迎え入れる手段として、Wantedlyに期待できます。
自社を積極的に宣伝して、労働環境に合わせた理想の人材を見つけましょう。採用候補者とWantedly上でコミュニケーションを取ったり、プロフィールなどを見てスカウトしたりするなどの機能もあるのが魅力です。
(2)HR-Platform
HR-Platformは、幅広い人事業務をインターネットでひとまとめに管理できる人事クラウドシステムです。紙とペンを使わずして人材情報を管理できる貴重なツールといえます。
ただ従業員などのデータを記録するだけでなく、メンバーの評価や個々人の目標管理もできるのがポイントです。マイナンバーなどの個人情報も整理できることから、全体の労働状況をつかみやすいでしょう。
徹底的なデータ管理により、今後における企業の方向性をスムーズに決められるかもしれません。
(3)レバレジーズ
レバレジーズは、ITメディアやメディカル、人事業界という3つのジャンルを軸に労働者の管理事業を展開しています。「若者キャリア応援制度」の実施事業者として厚生労働省から認められるなど評価も高く、若者向けの人材プラットフォームとして人気です。
最近はフリーランスに対しても福利厚生プログラム「レバテックケア」を導入するなど、多くのITエンジニアなどをサポートしており、現代社会で多様化する働き方にも適応しています。さまざまな試みで働く人の定着にこだわるレバレジーズにも注目しておきましょう。
(4)クリークアンドリバー
クリークアンドリバーは、1990年設立と、人材企業として長い歴史を誇ります。メインターゲットはクリエイターで、およそ5,000社の導入実績に注目しましょう。
テレビやゲーム、インターネット、出版などのクリエイティブなメディアを中心としており、多くの労働者と企業のマッチングで幅広い実績をもっています。採用だけで完結させず、クリエイター向けの研修プログラム「PEC」も設けるなど、社会人教育にも抜かりはありません。
クリエイティブな要素の強い企業を運営していて、役立つ人材を求めているならこちらに注目するとよいでしょう。
(5)あしたのチーム
あしたのチームは、人事評価サービスにおいて業界トップクラスのシェアを誇ります。3000社の導入実績があり、HRメディアの選択で失敗したくないグループにとっては信頼性が高そうです。
目玉システムは「ゼッタイ！評価」で、業界ジャンルごとに独自の人事評価制度を定め、公平な査定ができるシステムです。人事部がない中小企業から、多くの従業員を抱える大企業まで、取りこぼしなくフェアな評価を与えられる機能は魅力があります。
(6)ジョブカン
ジョブカンはクラウド型人材管理システムで、同ジャンルでトップシェアを誇り、口コミ評価も高いブランドです。勤怠管理をメインにしており、これまで5万社以上が導入しています。労働者の動きを正確につかめるので、生産性や作業状況などを透明化できるのが強みです。
ジョブカンの勤怠管理システムは30日間のトライアルが使えます。これから法人を作る起業家も活動したてから試せるでしょう。人材から会社の問題をクリアしたいグループも、ジョブカンを使って解決方法を探れるかもしれません。
(7)airy
airyは人材採用の効率化をサポートする会社であり、独自ツールで採用に限らず、労働者教育の本格化も期待できます。
たとえば「エアリーフレッシャーズクラウド」ならeラーニング機能により、マナー動画などの社会人教育コンテンツ、グループワーク用ページなどを使えます。従業員とのコミュニケーション不足も避けられ、意識向上も期待できるでしょう。
「エデュケーションクラウド」を使えば、従業員などへのOJT指導者や研修効果などをデータ化できます。企業が従業員に求める成果や、解決したい問題に合わせてairyのシステムを使い分けましょう。
(8)タイミー
タイミーはすぐに人手がほしい企業と、スキマ時間を仕事に活用したい人とのマッチングアプリです。面接や登録会なしで採用できるので、一時的な人材不足解消にピッタリでしょう。ただし面接がない分、新しく入ってくる人を見極めきれない可能性に注意が必要です。
それでも仕事が終わればスピーディに給料を与えられるので、短期間だけ人手が足りない悩みを解決できます。働いた人のレビューで改善点やアピールポイントを見つけられるチャンスも得られるでしょう。
タイミーに登録できる企業ジャンルもオフィスワークや飲食店、モニター調査など多数なので、早期の人材確保を望むグループにおすすめです。
(9)リクナビHRTech 転職スカウト
リクナビHRTech 転職スカウトは、人工知能を使った中途採用サポートサービスとして注目を受けています。AIが企業のニーズに合わせて、おすすめの採用候補を毎日紹介してくれることがポイントです。AIの能力を活かし、採用のミスマッチというリスクを最小限に抑えられるチャンスでしょう。
候補者を決めた後も、人材業界で経験豊富であるエージェントのサポートを受けられます。紹介を受けた人材の入社までフォローしてくれるので、企業側採用のノウハウを学ぶことにも役立つかもしれません。
(10)SmartHR
SmartHRは、クラウド型労務管理としてトップシェアを誇ります。これまでテレビ東京やモノタロウなど大手グループも数多く利用しており、HR業界における注目度の高さがうかがえます。
現代の働き方改革で、ペーパーレスも進む中、SmartHRでは紙やハンコを使わずに済むペーパーレスシステムを積極的に活用しています。従業員や情報を直接入れられる部分もあるなど、仕事に必要な手続きのスムーズ化を期待できるでしょう。
以上からSmartHRは、人事や労務のデジタル化で、データの管理者をはじめ働く人の負担を減らせる可能性を秘めています。
3.HRテクノロジーやサービス活用の注意点は？
HRテクノロジーやメディアを使う前に、企業の自己分析を整えることが大切です。問題の詳細や解決したいポイント、人材に対する正確な希望や成果、業績アップに大切なプロセスなどを事前に決めましょう。
事前のプランが整わないままHRテクノロジーやサービスを使おうとすると、かえって時間や経費の無駄を重ねるおそれがあります。
たとえば人材のミスマッチが起きているなら、自身が労働者に希望する人物像だけでなく、これまで職場にいた人に多いイメージやトラブルなどの情報を整理し、分析をクリアしておきましょう。そこから企業のニーズに合ったHRシステムを使うという意識が大切です。
HRテクノロジーは、会社をガラリと変えるという目的ではなく、自身の希望を叶える手段として使うよう心がけましょう。
4.まとめ
HR企業として活躍しているグループは、まだまだこれだけではありません。他にも大手から中小まで幅広い企業が、仕事環境を人材という観点から改善するため、独自のシステムを開発しています。
HR業界は、現代の働き方改革に応じて、企業と労働者どちらも成長できるテクノロジーやサービスを提供しています。これから使いたい企業は、自社で起きている問題や、解決したいポイントなどを整理したうえで、ニーズにマッチしたHR企業に相談してみましょう。
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